研究会コンテンツ活用術コラム -eBook #2-

本コラムは、研究会が提供するさまざまなコンテンツの使い方や活用方法などを解説いたします。

ひきつづき会員限定コンテンツの中からテキストコンテンツを深掘りしてみたいと思います。

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研究会では会計事務所におけるDX実現のために準備すべき手順をステップごとに整理し【eBook】にまとめました。

今回お話しするのは、ステップ③、業務環境オンライン化の重要性とその方法についてなどをまとめています。

 

業務環境のオンライン化は、2020年のコロナ禍を契機として飛躍的に普及しましたよね。このコラムをご覧の皆さまもほとんどの方が在宅での業務を経験されたのではないでしょうか？

もともと取り入れていた事務所も多くあるかと思いますが、このタイミングでクラウド会計システムを自社や顧問先へと導入するなどより一層進んだのだと思います。

DXレポート2 (中間取りまとめ) 本文の中でも ｢コロナ禍への対応は、ビジネス環境の変化へ迅速に対応できるかのリトマス試験紙である｣ と表現されていました。

しかし会計事務所がテレワーク制度の導入するためには注意点もあり、その業務のあり方についてを日税連がまとめるところでは ｢自宅で業務を開始する際の確認｣ ｢自宅で行うことができる業務を制限｣ ｢新規顧客登録事務の制限｣ とも書かれています。

法に抵触しないよう実施するのには、なんだかややこしいような気もしてしまうところですが、そもそもテレワークそのものがDXということではなく、まずはさまざまな変化の中でも意欲を持って対応をしようとするマインドそのものが肝だということです。

そのマインドというのも既存のやり方に固執しないで、たとえば人材確保にしても多様な働き方を認めES (従業員満足度) 向上をするにも在宅勤務の選択があるのは、業務環境のオンライン化がプラスに働くでしょう。

 

ネット環境さえあればどこでも業務が可能になるという利点の一方、会計事務所では財務データという機密性の高い情報を取り扱う点でセキュリティの強化は十分に徹底する必要があります。オンライン化の構築方法は事業規模だったり事務所の未来像を考慮し入念に検討したいところです。

大切なのは、これらがデジタル技術を活用した新たな価値創出にむけた一つのステップであることを理解すること。そしてDXへとつながっていくことを意識しながら推進を加速させていきましょう。

 

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次回も、各コンテンツやサービスなどご紹介していきます。どうぞお楽しみに★